実利用者実験とは、実際の利用者が実際の利用状況でどのように思考し、それがどのような行動につながり、その思考と行動がどのような結果につながるかの一連の流れを深く観察することで、そこに成立する法則性を知り、商品に反映させる為の調査です。
実利用者研究機構は、実利用者実験について、様々な分野の製品、建築、サービス、等における有用性を実際に確認し、体系化しています。
本実利用者実験には以下の9つの成立条件があります。
（実利用者研究機構「実利用者実験の成立条件Ver.1.1」）
※上記9点の内1つでも抜けると、妥当性のある調査結果を得ることが大変難しくなります。
・改善をしていても「分かりにくい」「使いにくい」との利用者からの声が届く商品や施設、サービス。
・バリアフリー新法に適した、様々な特性を持った人が「本当に使える、使いやすい」施設の実現。
・利用者の誤認により、事故や不具合が発生している製品や施設、サービスの改善が必要な場合。
・高年齢の方から使い難いとの声があるが、改善の糸口が見えない製品や施設、サービス。
・印刷物からの情報提供を行っても、相手から思ったような反応が返って来なかったり、間違った反応が生じてしまっている場合。（公的な情報提供等）
